1人で開業できる仕事20選！独立しやすいおすすめの職種を解説

2024/01/16更新

スキルを活かして、自分のペースで働きたいと考えている方もいるのではないでしょうか？1人で開業できる仕事にはさまざまな種類があり、どの仕事をするにしても売上を安定的に確保していくには気をつけなければいけないことがあります。

ここでは、1人で開業できる仕事の種類をご紹介すると共に、1人で開業する方法や開業を成功させるためのポイントについて解説します。

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スキルを活用して1人で開業できる職種

1人で開業できる職種とは、会社の組織に所属せず、自分で新しく事業を立ち上げられる仕事のことです。1人で開業する場合、これまで会社や店舗など組織に属していたときの経験や培ったスキルを活かせる職種があります。

主な職種をご紹介しますので、これから開業を検討する方は職種選びの参考にしてみてください。

スキルを活用した職業一覧

• アフィリエイター
• コンサルタント
• エンジニア
• ライター
• デザイナー
• 漫画家／イラストレーター
• カメラマン
• 動画クリエイター
• ネットショップオーナー
• コーディネーター
• 作詞家／作曲家

アフィリエイター

アフィリエイターは自分のWebサイトやブログ、SNS、メルマガなどで商品やサービスの紹介を行い、広告のクリックまたは商品・サービスが購入されると、成果に応じた報酬を受け取れる職種です。パソコンやスマートフォン、インターネット環境があれば手軽に始めることができますが、検索結果で上位に表示されたり、多くのフォロワーを獲得したりするには、定期的に更新を行うだけでなく、Webサイトの成果を向上させるSEOの知識や文章スキルなどが必要です。影響力が高まれば、PR案件の依頼が増えるでしょう。

コンサルタント

コンサルタントは、専門知識やスキルを活かしてクライアントが抱える課題を特定し、問題解決に向けたサポートやアドバイスを行います。経営、IT、金融、地方再生から恋愛、子育てまで、さまざまな分野で活動するコンサルタントがいます。

エンジニア

エンジニアの主な業務は、システムの開発・設計・運用です。システムエンジニアやネットワークエンジニア、サーバーエンジニア、データベースエンジニア、Webエンジニア、セキュリティエンジニアなど、エンジニアの中でも専門分野に分かれており、求められる専門スキルもそれぞれ異なります。いずれにしても、プログラミングやコーディングなどのスキルは欠かせないでしょう。

ライター

ライティングスキルがあれば、Webサイトや雑誌などに掲載する文章を執筆するライターとして開業できます。パソコンがあれば仕事ができ、特別な資格も必要ないため、未経験者でも始めやすいのが特徴です。他者と差別化して仕事の幅を広げるには、専門性の高い原稿を執筆できたり、インタビューや編集もできたりするなど、プラスアルファのスキルが必要でしょう。

デザイナー

デザイナーの仕事は、Webデザイナー、紙の広告物などをデザインするグラフィックデザイナー、デジタル機器を使いやすくデザインするUI・UXデザイナー、空間や室内の環境をデザイン・設計するインテリアデザイナーなどに分けられます。目的に沿ったデザインを生み出す力はもちろん、クライアントやユーザーのニーズを的確に汲み取り、必要なデザインソフトを使いこなすスキルも必要です。

漫画家／イラストレーター

漫画家は、出版社などから依頼を受けて、雑誌や書籍、Webなどに掲載される漫画を描きますが、近年では、SNSの投稿やWeb連載からヒットにつながるケースも見られます。また、イラストを描くスキルを活かして、イラストレーターとしてクライアントの依頼を受けたり、自主的に制作したイラストのダウンロードなどで販売したりすることも可能です。どちらも自分の好きという思いだけではなく、多くの方に受け入れられるスキルを磨くことが求められるでしょう。

カメラマン

カメラマンはイベントや雑誌、Webサイトなどに掲載する素材の撮影を行います。撮影対象は人物や動物、料理、風景など依頼によってさまざまで、状況に合わせたカメラの設定、照明、レタッチなどのスキルが必要です。最近では、撮影した画像データをダウンロード販売できるサービスもあります。

動画クリエイター

スマートフォンが普及し、YouTubeをはじめとした動画配信サイトが身近になったことから、動画クリエイターの需要は高まっています。BGMやテロップ挿入などの一般的な動画編集から、企画や演出、シナリオ作成、CG加工など、スキルによって収入が変わります。

ネットショップオーナー

ネットショップオーナーとなって、ハンドメイド作品や国内外から買い付けた商品などを、インターネットを通じて販売することもできます。最近では、楽天市場やAmazonのようなモール型ネットショップやかんたんにネットショップが作れるサービス、フリマアプリ、オークションサイトなどインターネット上の販売チャネルが多様化し、パソコンスキルがなくても、ネットショップを始められるようになっています。

コーディネーター

コーディネーターには、快適で過ごしやすい空間づくりを行うインテリアコーディネーター、希望に沿った旅行プランの企画・提案・手配をするトラベルコーディネーター、レシピ考案や料理撮影に携わるフードコーディネーターなどが挙げられます。いずれも専門スキルや経験が求められ、関連資格を取得すると仕事をするうえで有利になる可能性があります。

作詞家／作曲家

作詞家や作曲家は、音楽や歌詞の制作に加えて、編曲や演奏・歌唱指導に携わることもあります。アーティストへの楽曲提供の他、アニメやゲーム、映画、テレビ番組、CMなど、活躍の場は多岐にわたります。また、インターネット上に楽曲をアップロードして発表・販売することも可能です。

資格や免許が必要な1人で開業できる職種

1人で開業できる仕事の中には、資格や免許が必要な職種もあります。以下のような職種で開業を目指す場合は資格や免許が必要です。資格や許可なく行った場合は処罰されることがあるため、必要な条件をあらかじめ確認しておきましょう。

資格や免許が必要な職種一覧

• 飲食業
• 美容業／理容業
• インストラクター／講師業
• カウンセラー
• 士業
• 医療関連
• 配送業
• ファイナンシャル・プランナー（FP）
• 建築業

飲食業

飲食店を開業するには、食品衛生責任者と防火管理者の2つの資格が必要です。資格を取得するには、所定の講習を受けなければなりません。また、飲食店を営業するには営業許可、お酒を提供したり、接待をしたりする場合は、それぞれ事業内容によって必要な許可申請が異なります。

• ※ 飲食店の開業については以下の記事を併せてご覧ください

飲食店を起業・開業するのに必要な準備や開業資金について解説

美容業／理容業

美容室を1人で開業する場合は、自身が美容師免許を持っていることが条件となります。理容室の開業にも、同様に理容師免許が必要です。また、美容室・理容室は、開業予定日のおよそ1週間前までに保健所への届出を行わなければなりません。

インストラクター／講師業

ヨガやダンスのインストラクター、お茶やお花の先生、学習塾や英会話の講師などには、必須となる資格はありません。ただし、1人で開業し、集客を行っていくには、関連する資格や免許があった方が生徒にとっても安心して通える、信用の証になるでしょう。

カウンセラー

カウンセラーに関する資格には、国家資格である公認心理師や知名度の高い臨床心理士の他、民間団体が認定するさまざまな資格があります。資格がなくてもカウンセラーを名乗ることは可能ですが、相談者からの信頼を得るには資格取得が欠かせません。

士業

士業とは、税理士や弁護士、公認会計士、司法書士、社会保険労務士など、名称の末尾に「士」がつく専門資格職の総称です。士業によって必要な国家資格や民間資格が異なり、都道府県や監督官庁への登録が必要です。また、原則として、士業には、資格ごとに法律で独占業務が定められています。

医療関連

1人で開業が可能な医療関連の職種は、医師や助産師、はり師・きゅう師などです。クリニックを開業するなら医師の資格が、助産所を開業するなら看護師と助産師の資格が必須です。また、はり師・きゅう師として働くなら、国家資格を取得する必要があります。

配送業

配送業でドライバーとして開業するなら、当然のことながら自動車の運転免許が必須です。また、1人で運送業を開業するには、貨物軽自動車運送事業の許可申請を行います。なお、ロケバスやタクシー、運転代行などのドライバーは、第二種運転免許の取得が求められます。

ファイナンシャル・プランナー（FP）

ファイナンシャル・プランナー（FP）は、税金、保険、年金、住宅ローンなど家計に関わる幅広い知識で、ライフプランのアドバイスを行う職種です。主なファイナンシャル・プランナー（FP）資格には、国家検定のFP技能士の他、日本FP協会が認定するCFP®資格やAFP資格があります。

建築業

建築士事務所（設計事務所）を開業するには、建築士の資格と登録申請が必要です。また、左官職人として独立するなら、左官技能士の資格、建設業で開業し、一定の請負代金以上の建設工事を施工する場合は、建設業許可が必要になります。

開業を成功させるためのポイント

1人での開業を成功させるには、次のようなポイントを意識するといいでしょう。

開業を成功させるために押さえておくべきポイント

• 副業から始める
• 6か月分の運転資金を準備する
• 効果的な集客方法を考える
• 横のつながりを大切にする

副業から始める

開業する場合は、小規模の事業からスタートした方が、失敗のリスクを抑えることができます。現在会社などに勤めているなら、まずは副業からスタートし、生活費を確保できるくらい売上が立つようになってから独立開業するのがおすすめです。

6か月分の運転資金を準備する

開業してから資金が足りなくなると、事業がストップしてしまったり、負債を抱えたりするリスクがあります。そのため、開業する際は初期費用に加えて、6か月分を目安に運転資金を用意しておくといいでしょう。事業によってかかる費用は異なりますので、事業計画を立て、自分が開業する事業においての初期費用や運転資金を考えることが大切です。また、融資や補助金・助成金など、開業時に余裕をもって資金調達を実施しておくのも1つの方法です。

効果的な集客方法を考える

開業後、安定的に集客ができれば、売上を確保しやすくなります。逆に、どれほど優れたビジネスアイデアでも、集客ができなければ売上は立ちません。売上を継続的に確保するには、事業内容やターゲット層に合った集客方法を常に勉強し、集客のためのPR活動を行うようにしましょう。

横のつながりを大切にする

1人で開業したからといって、全ての仕事を1人きりで行うわけではありません。取引先や仕入先をはじめ、仕事によっては、他のフリーランスの方にサポートを依頼することもあります。個人事業主や小規模法人でも、横のつながりを活かしてチームになることで、1人では受けられない規模の大型案件を受注することも可能です。取引先、仕入先、協力事業者など横のつながりを大切にすることで、情報や意見交換ができ、気づきやスキルアップにもつながります。

1人で開業するなら個人事業主と法人どっちがいい？

1人で仕事を始めるには、個人事業主として開業する方法と、株式会社や合同会社といった法人を設立する方法があり、それぞれ設立手続きや税金の仕組み、責任の範囲などの違いがあります。

法人を設立することに不安があったり、お金をかけたくなかったりする場合は、まず個人事業主から始めて、継続的に売上が立つようになってから法人化する方法があります。どちらで開業・起業するかを決めるには、自分がやりたい仕事内容や事業規模にあわせるといいでしょう。

また、仕事によっては許認可が必要です。建設業許可のように、法人でなければ取引額に制限が設けられていることがあるため、個人か法人かを決める前に、許認可の要件をご確認ください。

なお、個人事業主と法人の主なメリット・デメリットは以下のとおりです。どちらで開業・起業するか迷った際には、関連記事と併せて参考にしてみてください。

なお、個人事業主と法人での税負担を調べたい場合、弥生の「かんたん税金計算シミュレーション」を使えば、事業の売上と経費、希望される年収などを入力するだけで、かんたんに概算の税金（法人税・所得税）をシミュレーションできます。

• ※ 法人と個人事業主の違いについては以下の記事を併せてご覧ください

法人と個人事業主の違いや起業スタイルの選択基準を解説

開業手続きを手軽にする方法

個人事業主として開業するには、個人事業の開業・廃業等届出書（以下、開業届）を税務署に提出する必要があります。「弥生のかんたん開業届」を使えば、画面の案内に従って操作するだけで開業届などの必要書類の作成ができます。

また、クラウド確定申告ソフト「やよいの青色申告オンライン」を使えば、簿記や会計の知識がなくても、最大65万円の青色申告特別控除の要件を満たした青色申告の必要書類がかんたんに作成できます。
事業を開始すると、お金の管理を自分で行うことが必要になるため、開業するタイミングで会計ソフトや確定申告ソフトなどを導入しておくのがおすすめです。

1人で開業できる仕事をまずは始めてみよう

1人で開業できる仕事には、それまで培ったスキルや経験が役立つもの、資格や免許を活かせるものなど、さまざまな種類があります。自宅など場所を選ばずできる仕事も多いので、まずは副業で開業し、生活費を確保できるぐらい売上が立つようになってから独立開業する方法もあります。

また、個人事業主として開業するなら税務署に開業届を提出する必要があり、毎年自分で確定申告を行わなければいけません。適切な額の税金を納めるためにも、開業するタイミングで「やよいの青色申告オンライン」などのクラウド確定申告ソフトを準備しておきましょう。