ぶっちゃけ確定申告失敗談!ズボラは損する仕組みになっている
執筆者: sorarium
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私が初めて自分で確定申告を行った年、すっかり落ち込み心に刻んだのは、面倒くさがりは100%損をする仕組みになっている、という事実でした。
一つ一つは小さな金額でも、ちりも積もれば山となる…。無くしたレシートや出金伝票につけ忘れた経費など、一年分を合算すると、実はそこそこの金額を損しているのです。慌てた私は、翌年分からは改善策をたてましたが、なかなかズボラな性格はなおらない。そんなフリーランスの皆さんはこの記事を反面教師にして、ズボラをなおしてくださいね。
2027年分から改正の青色申告特別控除75万円の要件には「優良な電子帳簿」で対応できるので、今から使うと安心です!
初年度無料ですべての機能が使用できます。
e-Taxも製品から直接できるので、自宅からかんたんに確定申告が可能です
POINT
- 領収書やレシートの放置から改善しよう
- ズボラが気をつけるべき出金伝票
- 失われてしまうカード明細などの電子記録はこまめにチェックを!
財布からぬいた領収書やレシートを放置して紛失
被害額が最も大きかったのが、レシートの紛失です。
大事な領収書やレシートをそのへんにぽいっと放置し、数ヶ月後に慌てて探すもその頃にはもう影も形もなくなっていることが何度もありました。
ズボラな人なら一度はしたことがあると思うのですが、外出前にパンパンに膨れた財布から大量のレシートを慌てて取り出しそのまま外出。帰宅時にはすっかりそのことを忘れ、見るたびに思い出すのですが、また後で…を繰り返し、ちょっと邪魔だからと置き場所を変えたりしていると、いつの間にかレシートそのものがなくなっているパターンです。
これは本当に多くて、今から思えば経費は金券と同じようなものなのにまるでお金をドブに捨てたようなもの。結局いくら探しても見当たらないので、自業自得で無くした分は諦めるしかありませんでした。
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出金伝票を作り忘れ、記憶からも消える
実はレシートが無いものでも、経費として申請できるものもありますね。バス代や電車代、あるいはお祝い金や香典などレシートがもらえないものでも、出金伝票を使うことで(あるいは、会計ソフトなどに取引を取り込むことで)経費として認められます。
ところがズボラな人は毎回つけるのが面倒くさくて、出金伝票の作成を後回しにします。週末に、あるいは月末に、と思っているうちに、記憶は薄れ、そのうち「いつ」「なんのために」使ったのかすっかり忘れてしまうことに。せっかく事業のために支払ったものでも、これではすべて個人(プライベート)で使ったことになってしまって経費には計上できません。
これももったいないですが、やはり諦める羽目になりました。
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半年で消えてしまう電子明細や交通系ICカード明細
フリーランスであれば、公共交通機関での移動に履歴の残るICカードを、携帯電話やプロバイダ料金の支払いにはクレジットカードを使っていることが多いと思います。しかし、ここには大きな落とし穴があります。
クレジットカードの明細や携帯電話の明細などは電子明細で受け取る人が増えつつありますが、これは紙媒体の明細書にすると有料になるためです。ところが実は電子明細のほとんどは過去の履歴が見られるわけではありません。
例えば、2015年3月時点では、Softbankとauは過去6ヶ月、docomoは過去3ヶ月、クレジットカード会社の多くも6ヶ月です。さらにモバイルSuicaの履歴はPCでは直近100件分(26週以内)、SMART ICOCAを利用した場合は直近500件分(最大6ヶ月)しか表示されません。
うっかり明細を印刷するのを忘れてしまったらもう過去の履歴を印刷することもできず、おしまいです。私はこれで数ヶ月分を無駄にしました。
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改善点まとめ
こうして損をしてきた著者が、これではいかん!と焦って対策をとった方法は、
-
1.
財布から領収書やレシートをぬいたら、すぐに仕事用・私用にわけて、月ごとに分けた封筒に入れておく。月末にレシートをノートに貼る。
-
2.
支払いをしたら、その場でiPhoneのFastEverというアプリを使って一旦メモをしておく。
-
3.
Googleカレンダーに予定をいれて、メールで通知がくるようにしておく。
そうした努力の甲斐あって2年目からは、ほとんど経費を忘れることは無くなりました。今後はうまくツールを活用して絶対に損はしないぞ!と心に固く誓っています。
自分に合った使いやすいツールを探してみるのもいいかもしれませんね。みなさんもズボラで損をしないように、気をつけましょう!
photo:Thinkstock / Getty Images
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【2027年分から改正】青色申告特別控除75万円の要件には「優良な電子帳簿」で対応
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2026年中の準備がおすすめな理由
優良な電子帳簿は「その課税期間の最初(個人事業主の場合1月1日から)」要件を満たしている必要があります。
2027年分以降で最大75万円の特別控除を目指すなら「やよいの青色申告 オンライン」を2026年から使用しておけば、2027年1月1日から優良な電子帳簿に対応できるので安心です。
※2027年分以降、65万円以上の青色申告特別控除の適用は、e-Taxでの電子申告など複数の要件を満たすことが必要です。
- ※「やよいの青色申告 オンライン」は、公益社団法人日本文書情報マネジメント協会(JIIMA)が審査する「「優良な電子帳簿」の機能要件承認」を満たし、電子帳簿ソフト法的要件認証製品一覧に登録されています。(認証番号:106800-00)
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この記事の執筆者sorarium
1978年生まれ。大学卒業後、デザイン事務所に勤務。フリーペーパーの製作や店舗取材などに携わる。その後、転職してインハウスデザイナーに。2009年に独立し、その時の経験をもとに青色申告サイト「Bluescope」を立ち上げた。現在はデザイン業を中心に、ブログや旅行サイトへの執筆なども行っている。sorarium

