2022年10月20日
弥生株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:岡本 浩一郎)の社内報「ヤヨイロ」は、ウィズワークス株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:髙橋大輔)が主催する「社内報アワード2022」のWeb/アプリ社内報部門 媒体全体において、シルバー賞を受賞したことをお知らせします。
「ヤヨイロ」は、従業員のエンゲージメント向上に貢献することを目的としたWeb社内報です。2002年5月から別名で運営してきたWeb社内報を2016年1月に「ヤヨイロ」としてリニューアルしました。「ヤヨイロ」の名称は社内公募から決定したもので、「個が集まり、弥生のオリジナルカラー(色)を作っていきたい」との思いを込めて、「弥生(ヤヨイ)」+「色(イロ)」と名付けられました。「ヤヨイロ」を通じて経営陣とメンバー、異なる部署のメンバー間、グループ会社がつながることを目指した社内報です。
編集体制は、全ての部署とグループ会社を横断して構成される編集部を中心に、記事制作は全て弥生の従業員によって行っています。記事は大きく2つの方向性で作成されており、1つ目は「経営陣」「部署」「グループ会社」の考えや思いなどの現況を伝える記事です。代表の岡本や、各チームのリーダーが自ら定期的に執筆します。2つ目は、メンバー同士の相互理解や弥生のカルチャー醸成に寄与する記事です。仕事や自身の業務に関する事に限らず、趣味や休日の過ごし方などメンバーのキャラクターを知ることができる記事など、多種多様な記事を公開しています。2022年度※1は記事を314本公開し、社員の半数が週1回以上訪問するWeb社内報になっています。
このたび「ヤヨイロ」は、社内報アワードでシルバー賞を受賞することができました。現在の弥生はフルリモート勤務メンバーを含め、リモートワークとオフィスワークを融合した働き方を推進しており、社内コミュニケーションの活性化、従業員エンゲージメント向上に対して、今後ますます「ヤヨイロ」の存在が大きくなると考えています。名称の由来にある通り、弥生のオリジナルカラーをつくる元として、これからも取り組んでいきます。
※1 2021年10月~2022年9月。
「ヤヨイロ」は、弥生グループの従業員のみが閲覧可能なWeb社内報です。毎年300本前後の記事を公開し、現在は社員の半数が週1回以上訪問する社内報に成長しました。また、社内報記事を公開することで、弥生の雰囲気や取り組みをステークホルダーの皆さまに広く知っていただきたいと考え、「弥生株式会社 公式note」に社内報記事を再編集し、「#オープン社内報」として、定期的に発信しています。
弥生株式会社 公式note: https://note.yayoi-kk.co.jp/
従業員の約半数が、"週1以上で、習慣的に訪問するような存在となっている"、というのは素晴らしい成果ですね。"従業員のエンゲージメントアップに貢献する"という、媒体の目的がしっかりと果たせていることがわかります。記事も読みやすく充実しており、今後も『ヤヨイロ』を読もうと読者に思わせることに成功していると感じます。
『ヤヨイロ』のアイコンやヘッダーに色鉛筆のモチーフを用いるなど、細部へのこだわりが見て取れます。情報を発信するだけであればここまでのこだわりは必要ないのかもしれないのですが、読者にどんなふうに『ヤヨイロ』を見てほしいかという、編集部の皆さんの意図が現れていると感じます。
ウィズワークス株式会社が主催する「社内報アワード」は、全国規模の社内報企画コンクールと、審査で決した優秀企画の表彰イベントから成る、年に1度の社内報の祭典です。2002年のスタート以来、丁寧な審査に定評のある「コンクール」と、事例発表も好評な「イベント」は、どちらも右肩上がりに規模を拡大しています。
「社内報アワード」HP: https://wis-works.jp/award/
「社内報アワード2022」入賞結果発表:https://wis-works.jp/awards/2022/
弥生株式会社について
弥生は、中小企業、個人事業主、起業家の事業を支える社会的基盤(インフラ)として日本の発展に能動的に貢献することを使命としています。そのために、お客さまの事業の立ち上げと、発展の過程で生まれるあらゆるニーズにお応えする「事業コンシェルジュ」を目指して、「弥生シリーズ」や「事業支援サービス」を開発・提供・サポートしています。
代表的なサービスである「弥生シリーズ」は、クラウド会計ソフト7年連続利用シェアNo.1※2デスクトップアプリで23年連続売上実績No.1※3を獲得しており、登録ユーザー数は280万を超えました。「事業支援サービス」は、起業・開業ナビ※4、資金調達ナビ※5、税理士紹介ナビ※6、事業承継ナビ※7など、業務ソフトウエアの枠を超えたサービスを提供しています。2020年より社外活動として、社会全体のDX推進に取り組む団体※8の立ち上げを主導するなど、事業者の圧倒的な業務効率化の実現に向け活動しています。
※2 2022年5月31日付プレスリリース:7年連続で個人事業主向けクラウド会計ソフトシェアNo.1を獲得 |