副業でおすすめしないとされる仕事とは？失敗回避や注意点を解説
監修者： 齋藤一生（税理士）
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副業を検討する際、おすすめしないとされる仕事は何なのか迷ったことはありませんか？世の中には多種多様な仕事がありますが、本業のかたわらで取り組む仕事として適しているものとそうではないものがあるのは事実です。
本記事では、おすすめしないとされる副業や、副業そのものがおすすめしないといわれることがある理由についてわかりやすく解説します。副業をおすすめしない人の特徴にも触れていますので、副業を始めるべきか、自身が副業に向いているのかを判断するうえでお役立てください。
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おすすめしないとされる副業とは？
まずは、副業に選ぶ仕事として、おすすめできない仕事を見極めるポイントを紹介します。副業の仕事選びで失敗するリスクをできるだけ下げるためにも、次の6点を意識しましょう。
単価が労働時間と見合っているか確認する
副業選びに失敗するリスクを下げるには、納品する成果物などの単価と労働時間のバランスをよく確認しておくことが大切です。成果報酬型の仕事の場合、長時間取り組んだとしても報酬が高くなるわけではありません。明らかに時間がかかる仕事であるにもかかわらず、単価が極端に低いようなら警戒するべきでしょう。
例えば、単価が3,000円の仕事を請けて、作業開始から納品までに10時間以上を要したとします。時給に換算すると300円以下となることから、単価と労働時間が見合っていないのは明らかです。
ただし、初めて受注する案件の場合、作業に慣れるまでの間は想定よりも時間がかかることは十分にありえます。いずれ作業に慣れて早くこなせるようになったとしても、単価に対して労働時間が見合っていない仕事ではないかという視点で確認することが大切です。
スキルが身に付く副業か否か判断する
一定期間継続してもスキルが身に付かないことが明らかな仕事は、副業としてあまりおすすめできません。ただし、特別なスキルや経験が求められない仕事は、副業初心者にとって始めやすい傾向があります。
一方で、長期にわたって副業を続けることを見据えた場合、「続けても単価が上がらない」「時間がかかるばかりでまとまった収入にならない」といった状況に陥りがちです。
副業に取り組む目的にもよりますが、長期間続けることを想定しているのであれば、副業を通じてスキルアップを目指せる仕事の方が望ましいでしょう。スキルが向上するにつれて単価アップや案件の増加が期待でき、やりがいや収入アップにもつながりやすいからです。
健康を損なう可能性がないか慎重に判断する
副業を続けることによって健康面に悪影響が及ぶことがないか、慎重に判断してください。例えば、本業のかたわら取り組む仕事としては時間がかかりすぎる場合、体調を崩すおそれがあります。車やバイクを運転する仕事であれば、事故を起こす可能性もある点を認識しておきましょう。
個人事業主として副業に取り組むのであれば、会社員とは異なり労災保険が適用されません。副業が原因で病気やケガのリスクを負ったとしても、基本的には自己責任となります。しかし、病気やケガをすると本業も休まざるを得ません。報酬の高さや好きな仕事ができるメリットは重要ですが、リスクについても十分に考慮しておくべきでしょう。
SNSで勧誘された副業には注意する
SNSで副業の勧誘を見かけることがありますが、こうした案件は安易に引き受けないようにした方が無難でしょう。
SNSで紹介・勧誘が行われている副業がすべてあやしいというわけではないものの、個人間の取引にはトラブルが起きやすいものです。約束どおりに報酬が支払われない、気付かないうちに犯罪行為に加担してしまうということにもなりかねません。
特に「簡単に稼げる」「すぐに◯万円を得られる」といったように、仕事の簡単さや報酬の高さを強調している勧誘は、リスクが高いと判断してください。
注意が必要な案件を見分ける自信がないようなら、SNSではなくクラウドソーシングや求人サイトで案件を探すのが得策です。
ネットワークビジネスは発注者をよく調べる
ネットワークビジネスとは、会員自らが集客することで権利収入を得るビジネスを指します。中には悪質な発注者も存在するため、ネットワークビジネスに該当すると判断したらよく調べましょう。
企業名や商品名で検索した際、苦情や被害に関する口コミ・評判が複数確認できるようなら避けた方が無難です。
ネットワークビジネス自体は違法ではないものの、連鎖販売取引（いわゆるマルチ商法）に該当する場合は特定商取引法に抵触します。基本的に、入会金や保証金など取引を行うために何らかの金銭負担が発生するようなら、連鎖販売取引に該当すると考えて良いでしょう。一般的にネットワークビジネスはトラブルに発展しやすいことから、初心者が取り組む副業としてはおすすめしません。
詐欺や犯罪に巻き込まれないように注意する
副業の紹介をうたった求人の中には、「闇バイト」のように詐欺や犯罪行為に加担させるものもあります。報酬の高さや仕事の始めやすさだけを重視するのではなく、依頼者がどのような企業や人物であるのかを十分に確認しておくことが大切です。
詐欺や犯罪に巻き込まれやすい副業の特徴として、仕事内容が明らかにされていない点が挙げられます。法的に問題のない副業であれば、事前に仕事内容を伝えたうえで、適性のある人やスキルが身に付いている人を採用したいと依頼者は考えるはずです。
単純な業務なのにかなり高額な報酬であったり、もしくは、単に「誰でもできる」「スキル不要」と紹介されているなどで、で具体的に何をするのかが不明の場合は「明記できない事情」があると捉えてください。
副業そのものがおすすめしないといわれることがある理由
副業に関する情報の中には、副業自体がおすすめできないといった趣旨のものも見られます。なぜ副業そのものがおすすめしないといわれることがあるのか、主な理由を見ていきましょう。
本業に差し支えが出る
副業はあくまでも本業と両立して取り組むべき仕事です。副業を始めたことで本業に差し支えるケースがないとは言い切れないことから、「副業自体おすすめしない」といわれることがあるのです。
例えば、副業に時間を取られることで体調を崩したり、本業で集中力が低下してミスをしやすくなる、副業に注力するあまり、本業がおろそかになってしまうなどもあり得ます。
また、企業によっては、副業を禁止しているところもあります。副業が認められている場合でも、本業と同じ業種・職種を副業に選んだ場合、本業の競業避止規定に抵触する場合もあるでしょう。計画的に副業を進め、本業とのバランスを保っていくにはタイムマネジメントや自己管理が欠かせません。こうしたハードルを越えなければならないことが、副業自体がおすすめできないといわれる要因の1つです。
スキルがない、慣れない業務は時間がかかりやすい
副業でまとまった収入を得るには、一定水準のスキルを求められるケースがほとんどです。要求されているスキルが身に付いていない場合、期日までに成果物を納品できない、わずかな収入しか得られないなどが想定されます。
また、業務内容にもよりますが、副業に慣れるまでは完了に時間がかかりがちです。時間をかけて作業したにもかかわらず、納得できる収入を得られなかった経験のある人が「副業はおすすめしない」「稼げない」と発言している場合もあります。
知識のない領域で失敗する
十分な知識のない領域で副業に挑戦した場合、失敗するリスクが高いといえます。失敗から学ぶことで知識やスキルの向上を図るのも1つの考え方ですが、取り組む副業によっては、一度の失敗が大きな痛手となることも想定されます。
例えば、不動産投資やFXといった領域の場合、知識不足の状態で投資してしまうと投資額を回収できないおそれがあります。結果的に元本が戻ってこないばかりか、負債を抱えてしまう可能性も否定できません。副業によっては多大なリスクを負うことになるため、副業はおすすめしないといわれる場合があるのです。
簡単に見えることがあっても、継続的に稼ぐのは難しい
一見すると簡単に思える副業でも、実際に取り組むと継続的に稼ぐことが難しいケースは少なくありません。
例えば、アフィリエイトの場合、「自分が好きなことや得意なジャンルのブログを書いて広告を貼るだけ」と耳にしたり、勧誘されたりすると、簡単な仕事のように思えるかもしれません。
しかし、ブログに一定以上の読者を集めるには、記事の有益性や独自性が求められます。たとえ短期的に稼ぐことができたとしても、長期にわたって安定した収入を得るのは非常に難しいでしょう。
アフィリエイトは稼げるジャンルほどライバルも多く、継続的に記事を更新しつつ良質な記事を書き続けていく難度は高いといえます。
このように、一見すると簡単そうに見える副業でも、継続的に稼ぐのは決して容易ではないのです。
悪質な事業者も存在する
副業を紹介している事業者の中には、悪質な事業者も存在します。一例として、「あっという間に100万円稼げる」といった甘言で勧誘し、実際には低品質の商材を高額で売りつけているようなケースもあるのです。
こうした悪質な事業者の被害に遭うリスクを避けるため、「副業はやめた方が良い」「おすすめしない」といわれることもあります。
副業を紹介している事業者がすべて悪質とは限らないものの、悪質な事業者も存在する可能性は否定できないため、十分に注意しておく必要があるでしょう。
副業をおすすめしない人の特徴
副業に取り組むことで収入増につながり、生活全般の質を高められるかは人によって異なります。
次の特徴に当てはまる人の場合、副業はあまりおすすめできない可能性があるため注意してください。自分が副業に向いているかどうか、慎重に見極めましょう。
自己管理が苦手
副業を始めるからには、本業とうまく両立しながら進めなくてはなりません。副業は仕事内容によっては自分が好きなタイミングで進められるものの、見方を変えると自分ですべて管理しなくてはなりません。
会社員のように勤務時間帯が決められているわけではないため、自己管理が苦手な人には適さない働き方といえます。つい怠けてしまい副業に着手できないのは問題ですが、副業に打ち込みすぎて寝不足になってしまうような状況も大きな問題です。働き方のルールを自分で決め、適切に管理していくことができるか、よく見極める必要があるでしょう。
なお、本業・副業ともに雇用契約を結ぶ働き方の場合、企業は従業員の本業・副業の労働時間を通算して管理することが必要です。副業を行うことで長時間労働になること避けるためのもので、労働者自身が各企業での労働時間を把握し、それぞれの企業に報告しなければなりません。きちんと報告するためにも、自己管理は重要です。
継続することが得意ではない
1つのことにじっくりと取り組み、継続するのが得意でないタイプの人も、副業向きではありません。副業は始めた当初から収入が約束されているわけではないため、開始直後は少額の収入しか得られない可能性があります。すぐに成果が出なくても一定期間は継続し、自分に向いている仕事かどうかを長い目で見て検討することが大切です。
飽きっぽい人や短期間で成果を求めがちな人の場合、自分に合った副業かどうかを見極められる時期に入る前にやめてしまう可能性があります。これまで1つのことを長く続け、結果を出してきたことがあるかどうかを振り返ったうえで、副業を継続できそうか判断するのも1つの考え方です。
本業に対してやる気がない
本業の仕事に対して意欲がわかない・いずれ辞めたいからといった理由で副業を始めると、本業・副業ともに成功できないおそれがあります。副業にエネルギーを費やすようになるとますます本業に身が入らなくなり、初歩的なミスをするなど、成果を出せなくなる可能性が高まるからです。
副業を始めるなら、副業で体得したスキルや経験を本業に活かし、相乗効果を得るくらいのメンタリティが必要です。
現状、本業に対してやる気がない状態の人は、どうすれば本業に意欲を持って取り組めるかを考えることをおすすめします。
家族の支援や理解が得られない
本業に加えて副業に取り組めば、必然的にプライベートの時間を削ることになるでしょう。副業に取り組むことに対して、家族の理解や支援が得られそうにない場合、副業はおすすめできません。
たとえ収入が増えたとしても、家族との関係が悪化してトータルの幸福度が下がるようでは本末転倒です。
副業を始めるにあたって、副業に取り組む時間を決め、家族と過ごす時間をしっかり確保することを伝えるなど、家族の理解を得ることが大切です。
また、「スキルアップのため」「将来設計のため」といった目的を明確に伝え、副業に協力してもらえる環境を整えていく必要もあります。
副業を選ぶ際のポイント
副業を始めるにあたって重視しておきたいポイントを紹介します。副業を着実に軌道に乗せるためにも、次に挙げる4つのポイントを実践しましょう。
副業の目的を明確化する
なぜ副業に取り組むのか、目的を明確化しておくことが大切です。例えば「月◯万円稼ぐ」といった収入増が目的の場合もあれば、「本業以外のスキルを身に付けたい」といったスキルアップが目的の場合もあるでしょう。あるいは「将来的に独立したい」など、今後の目標を達成していくためのステップとして副業を位置付けることもあります。
副業が軌道に乗るまでには大変な時期があるかもしれませんが、目的を明確にしておくことで、立ち返って副業に取り組む意義を再確認できるはずです。
目的達成のための手段を決定する
副業の目的が定まったら、次に目的達成のための具体的な手段を決めましょう。副業には大きく分けて2種類のワークスタイルがあります。労働集約型と、成果報酬型です。
＜働き方の種類＞
- 労働集約型：提供した労働力（労働時間など）に応じて対価を受け取るワークスタイル
- 成果報酬型：提供した価値（成果物など）に応じて対価を受け取るワークスタイル
両者はどちらがより優れているというものではないため、達成したい副業の目的に応じて適した働き方を選ぶことが大切です。
例えば、働いた時間だけ確実に収入を得たいのであれば労働集約型、スキルを活かしたいのであれば成果報酬型を選ぶなど、目的に合った働き方を選んでください。
所有しているリソースの範囲内で始める
副業を始める際は、初期投資をできるだけ抑えることが重要です。車やバイク、パソコン、ソフトウェア、カメラなど、現在すでに所有しているリソースの範囲内で始められる副業を選ぶことをおすすめします。
例えば、配達の副業を始めるために中古車を購入した場合、副業の収入で購入費を回収できるかどうかは不透明です。できるだけ、今ある環境でスタートできる副業を選びましょう。
ただし、本業で使用しているリソースと副業で使用するリソースは明確に分けてください。一例として、本業で借りている社用車を副業で使用してしまうと、本業の勤務先が保有する資産を私的利用したことになり、トラブルの原因となりかねません。
本業で貸与されているパソコンやソフトウェア、スマートフォンなども同様です。副業で使用するリソースは、あくまでも自己所有のものに限定することが大切です。
自分の得意分野を活かせる副業を選ぶ
自分の得意分野を活かせる副業を選ぶことで、早期に副業を軌道に乗せられる確率が高まります。自身のスキルや適性を考慮して副業を探すことが大切です。
＜得意分野を活かした副業の例＞
- ネットショップ運営：釣りの趣味を活かし、ルアーや釣り竿を仕入れて販売する
- スキル販売：プログラミングスキルや写真撮影のスキルを提供する
- リジナル作品の販売：ハンドメイド雑貨を製作し、販売サイトに出品する
本業では「好きなことが仕事になる」が十分に実現できていない場合も、副業であれば実現できる可能性があります。得意分野を活かせる副業であれば、何よりも自分自身が楽しんで取り組めるでしょう。
副業の所得が年間20万円を超えたら確定申告が必須
副業の所得を含めて、本業以外の所得合計が年間20万円を超えた場合、確定申告をする必要があります。所得とは、収入から必要経費を差し引いた金額のことです。
例えば、副業で1年間に50万円の収入がある場合、必要経費が20万円であれば所得は30万円のため、確定申告が必須となります。確定申告が必要であるにもかかわらず対応しなかった場合、無申告加算税や延滞税が課されることになるため、必ず確定申告をしてください。
なお、所得が20万円以下でも、1円でも利益が出ている場合で、かつ、税務署へ確定申告しない場合には、市区町村の役所へ住民税の申告をする必要があるのでご注意ください。
副業を始める際は、おすすめしないとされる副業をしっかり見極めよう
初心者でも副業でまとまった収入を得ることは十分に可能です。今回紹介したポイントや注意点を参考に、自分に合った副業を選んだうえで本業と両立して取り組む方法を模索していきましょう。
繰り返しになりますが、本業以外に年間20万円を超える所得を得た場合は、所得税の確定申告をする必要があります。副業の所得が事業所得や不動産所得に該当する場合は、帳簿作成や確定申告・e-Tax、消費税の確定申告までできる弥生のクラウド申告ソフトを活用するとよいでしょう。初年度無料の「やよいの青色申告 オンライン」や永年無料の「やよいの白色申告 オンライン」をぜひお試しください。
雑所得の副業の場合には帳簿付けは義務ではないものの、所得を計算するには、帳簿付けをした方が所得を計算するのに便利です。「やよいの白色申告 オンライン」は、雑所得の確定申告はできませんが、ずっと無料で使用できるので帳簿付けに気軽にご利用ください。帳簿付けをすれば、事業所得で申告できる可能性も出てきます。ぜひご検討ください。確定申告は集計情報をもとに国税庁の確定申告コーナーで行えます。
また、副業とはいえ、インボイス対応で適格請求書発行事業者になる場合でも、該当する取引についてはインボイス制度の要件に従って帳簿付けが必要となります。その場合も申告ソフトを使用することをおすすめします。
さらに業種や取引によっては請求書の発行が必要になる場合もあります。請求書はインボイス制度の要件に従って発行が必要なケースもあります。請求書や見積書、納品書をテンプレートで簡単に作成でき、インボイス制度・電子帳簿保存法にも対応しているクラウド請求書ソフト「Misoca」を活用して、請求関連業務の効率化を図ることをおすすめします。
副業のバックオフィス業務は弥生のクラウドソフトで効率化
事業所得になる副業の確定申告は申告ソフトを使って楽に済ませよう
会社員などが副業をした場合、副業の所得が20万円を超えると、原則として確定申告が必要です。副業の収入や報酬から源泉徴収をされているなら、確定申告をすれば納めすぎた税金が返金される可能性が高いでしょう。ただ、所得税の確定申告をするには、書類の作成や税金の計算など面倒な作業が多いため、負担に感じる方もいるかもしれません。
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副業の所得区分を事業所得・雑所得どちらにするか迷っている場合、まずは帳簿付けをしておきましょう。事業所得で確定申告する場合は帳簿が必要です。雑所得の場合、帳簿付けの義務はありませんが、売上や仕入・経費などの集計に帳簿がある方が便利です。
なお、『やよいの白色申告 オンライン』では、雑所得の収支内訳書と所得税の確定申告書は作成できません。もし、『やよいの白色申告 オンライン』で作成した収支内訳書から確定申告書を作成すると自動で「事業所得」に集計されます。国税庁の確定申告コーナーで、自分で収支内訳書と確定申告書に転記して申告をしてください。
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