材料費とは？適切な勘定科目や会計処理における注意点などを解説

監修者： 渋田貴正（税理士、司法書士、行政書士、社会保険労務士）

2024/12/12更新

材料費は、製造原価の1つで、製品を製造するために必要な材料の費用のことを指します。ただし、材料を購入しただけでは製造原価にはなりません。製品を製造するために材料を消費したときの費用が、材料費（製造原価）となります。
特に、製造業や建設業などの事業者にとって、材料費は非常に重要な項目です。製造原価は企業の利益にも深くかかわるため、材料費は正しく把握しておかなければなりません。
本記事では、材料費を計上する際に用いる勘定科目や会計処理における注意点などについて、仕訳例を交えながら解説します。

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材料費とは製品を製造するために必要な素材や部品の原価のこと

材料費とは、製品を製造するために材料（物品）を消費したときの費用（原価）のことです。製造業における製造原価は、大きく「材料費」「労務費」「経費」の3つに分類されます。ここでは、材料費の役割と製造原価について見ていきましょう。

材料費の役割

材料費は、製品の製造過程に直接かかわるため、企業の経営において非常に重要な意味を持ちます。材料費を正確に計算して管理することは、コスト効率の改善にも大いに役立ちます。
なお、材料費に関して気を付けなければいけないのが、材料費は材料の仕入れにかかる費用ではないということです。製品の製造をする場合、仕入れた材料をすべて消費するとは限りません。そのため、材料を仕入れたときは材料として資産計上し、製造工程に投入したときに材料費に振り替えます。また、仕入時に製造原価として計上し、月末や決算期において使用していない材料を棚卸資産として資産計上する方法もあります。業種や社内のシステムの導入状況、管理体制などに応じてどちらの方法で計上するかを決めればよいでしょう。以下の本文では、仕入時に資産計上する方法を前提に説明していきます。
また、材料は資産勘定ですが、材料費は費用勘定であることを覚えておきましょう。

製造原価とは

製造原価とは、製品を製造するためにかかったすべてのコストのことです。
例えば、製造業であれば、単純に「原価＝材料の購入費用」とはなりません。製造業の企業が製品を販売するまでには、材料や原料、部品などを購入し、工場で機械を使って加工する、といったさまざまな製造プロセスがあります。そのため、「原価＝製造にかかったすべてのコスト」と捉え、材料・原料・部品代（材料費）をはじめ、製造に携わる労働者の給与（労務費）、工場の賃料や水道光熱費、機械・設備の費用（経費）なども製造原価として計上します。
なお、製造原価は自社で製品を製造・加工をしている製造業で発生する費用で、小売業や卸売業、サービス業などには発生しません。

材料費の分類

一般的に、材料費は「直接材料費」と「間接材料費」に分類されます。それぞれの費用が、製品の製造にどのようにかかわっているのかを、しっかり理解しておくことが大切です。直接材料費と間接材料費について詳しく見ていきましょう。

直接材料費

直接材料費とは、製品を製造するために直接必要な材料の消費額のことです。どの製品にどれだけ消費されたかを明確に計算できる費用で、製品の一部となる材料や製造過程で消耗する部品などが該当します。
さらに、直接材料費は、製品の主要部分に用いられる「主要材料費」と、製品に組み込む部品の原価である「買入部品費」の2つに分類されます。

主要材料費

主要材料費とは、製品本体を構成する主要な材料の費用のことです。例えば、家具製造における木材、パンを作る際の小麦粉、衣類を製造するための布などが該当します。

買入部品費

買入部品費とは、製品に組み込むために外部から購入する物品の費用のことです。衣類製造業におけるボタンやファスナーなど、外部から購入し、そのまま製品の一部として使用される部品が、買入部品費に当たります。

間接材料費

間接材料費とは、どの製品の製造にどれくらい消費されたのかがはっきり判別できない材料費のことです。例えば、さまざまな製品に共通して使う塗料や潤滑油、工具などが間接材料費に当たります。なお、間接材料費は、「補助材料費」「工場消耗品費」「消耗工具器具備品費」の3つに分類されます。

補助材料費

補助材料費とは、製品を製造するために補助的に消費する物品の費用のことです。製品の組み立てに使用される接着剤や機械を動かすために必要な燃料、衣類の縫製に用いる糸などが該当します。これらは製品に直接組み込まれる部品ではありませんが、製造過程において欠かすことのできないものです。

工場消耗品費

工場消耗品費とは、製品の製造や工場の運営に必要な消耗品にかかる費用のことです。工場で使われる電球や機械の動きをスムーズにするための潤滑油、清掃用の洗剤などが工場消耗品費に含まれます。

消耗工具器具備品費

消耗工具器具備品費とは、工具・器具・備品のうち、耐用年数が1年未満、または取得原価が10万円未満であり固定資産として扱われないものにかかる費用のことです。具体的には、ハンマーや定規、黒板、道具箱、台車などがあげられます。

材料費の勘定科目

材料費を仕訳する際には、材料費という勘定科目を用いるわけではありません。取引の内容や製造工程などに応じて、適切な勘定科目を選ぶ必要があります。
前述のように、材料を仕入れたときには、材料の勘定科目で計上します。また、材料を消費したときには、直接材料費は「仕掛品（しかかりひん）」、間接材料費は「製造間接費」の勘定科目を使って仕訳をすることが必要です。仕掛品や製造間接費の勘定科目を用いるのは主に製造業や建設業で、他の業種で商品を仕入れたときには、「仕入高」の勘定科目を使うことが一般的です。ここでは、仕掛品と製造間接費について見ていきましょう。

仕掛品とは

仕掛品とは、製造に取り掛かってはいるものの、製造途中で完成していない状態の製品のことを指します。そのままの状態では出荷・販売ができない製造途中の中間品を会計処理する際に、仕掛品の勘定科目を使用します。
仕掛品は、計上する段階では、材料費や労務費などのコストだけがかかっている状態です。しかし、仕掛品は将来的に収益を生み出すものであるため、流動資産の1つである棚卸資産と見なされます。
なお、仕掛品は業種によって呼び方が変わり、建設業では「未成工事支出金」、造船業では「半成工事」と呼ばれます。勘定科目の名称は違いますが、いずれも、作っている途中のものにかかった費用を一時的に資産計上するという意味では同じです。

製造間接費とは

製造間接費とは、複数の製品を生産している場合に、どの製品の製造に消費されたのかが区別できない原価のことです。具体的には、工場の維持管理費や光熱費、工場管理スタッフの給与など、製品の製造に必要ではあるものの、個々の製品に割り当てることが難しい費用が該当します。

材料費の仕訳例

ここでは、材料費の仕訳例について紹介します。材料を購入したとき、消費したときの具体的な仕訳例について見ていきましょう。

材料を購入したときの仕訳例

材料を仕入れたときには、購入額を材料の勘定科目で借方に計上します。貸方は、一般的な取引と同様に、掛取引での購入なら「買掛金」、現金で支払うのなら「現金」です。
なお、材料の購入にあたって、手数料や引取運賃などの費用がかかることがありますが、このような付随費用が発生した場合は、材料の取得原価に含めます。

仕訳例：材料1万円分を購入し、代金を現金で支払った。

仕訳例：材料1万円分を掛取引で仕入れ、引取運賃1,000円を現金で支払った。

材料を消費したときの仕訳例

材料の消費とは、製品の製造のために、材料を製造現場へ出庫する（払い出す）ことです。材料を消費したときには、材料が減少するため、材料の勘定科目で消費額を貸方に計上します。借方の勘定科目は、材料費が直接材料費か間接材料費かによって異なります。どの製品にどれだけ消費されたかが明確な直接材料費であれば、勘定科目は仕掛品です。その一方で、消費した材料が間接材料費に当たる場合は、製造間接費の勘定科目を用います。

仕訳例：製品の製造のために材料1万円を出庫した。

仕訳例：製品の製造のために、保有する材料のうち、直接材料費として7,000円、間接材料費として2,000円を消費した。

材料費の会計処理においての注意点

材料費の仕訳をする際には、押さえておきたいいくつかの注意点があります。材料費の会計処理においての注意点について見ていきましょう。

個人事業主は確定申告で材料費を必要経費として計上できる

法人だけではなく、個人事業主も製品の製造に必要な材料費は費用として計上できます。個人事業主の必要経費に算入できる金額には、「総収入金額に対応する売上原価、その他の総収入金額を得るために直接要した費用の額」があげられています。つまり、製造原価である材料費は、個人事業主の必要経費に含まれるということです。ただし、必要経費として計上するには、その材料が事業活動に直接関係しており、製品の製造のために使用されている必要があります。材料費に限らず、事業にかかわりのない費用は必要経費とは認められません。
また、個人事業主の場合は、他の経費と同様に、材料費についても確定申告の際に計上することになります。このとき、青色申告と白色申告のどちらで確定申告を行うかによって、決算書類の材料費を記入する場所が異なるので注意しましょう。青色申告の場合は、青色申告決算書の4ページ目の「製造原価の計算」に記載した後、1ページ目の「売上原価」欄に転記します。白色申告の場合は、収支内訳書の「売上原価」に記載します。
なお、材料費などの製造原価は、事業の運営にかかる経費とは性質が異なる上、原価計算には複雑な要素が数多くあるため、判断に迷う場合は、税理士などの専門家へ相談することがおすすめです。

仕掛品から費用に振り替える時期に注意する

前述したように、材料を消費（出庫）したタイミングでは、材料費を仕掛品として計上します。仕掛品は製造途中の製品であり、費用ではなく資産（棚卸資産）です。製品を製造して売上や費用として計上できるのは、原則として、製品を引き渡したときになります。製品が完成したら勘定科目を仕掛品から製品に振替し、製品を販売したときには売上や製造原価を計上する処理が必要です。特に、仕掛品から振り替えるタイミングを間違えると、期ずれが起こってしまうこともあるため、計上漏れには注意しましょう。

仕訳例：製造原価に100万円かけた製品が完成した。

仕訳例：製造原価100万円の製品を150万円で販売した。

こちらの記事でも解説していますので、参考にしてください。

• 仕掛品とは？計上の際の注意点や仕訳例などを解説

期末時点で材料が残っている場合は棚卸が必要になる

期末時点で材料が残っている場合は、棚卸しが必要になります。棚卸しとは、事業者が抱える商品や製品、材料、部品などの在庫数を調べることです。棚卸しでは、実際の製品の在庫数を数える実地棚卸と、帳簿上の在庫がいくつあるのかを計算する帳簿棚卸を行い、両者を突き合わせて在庫数量を確定させます。
このとき、材料の紛失や盗難、破損などによって、帳簿上の在庫よりも実際の在庫が少ないことがありますが、このような場合は、「棚卸減耗損」を計上して、材料を減少させることが必要です。

仕訳例：単価200円の材料について、帳簿上の在庫は100個だが、実際の在庫は95個であった。

なお、期末時点で残っている在庫の金額を期末商品棚卸高、期首に保有している在庫の金額を期首商品棚卸高といいます。決算時には、以下の計算式によって売上原価を算出し、期末原材料棚卸高を翌期に繰り越して、翌期の期首原材料棚卸高とします。

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材料費を正しく把握してコスト効率の改善につなげよう

製品の製造や加工を行う企業にとって、材料費は非常に重要です。材料費を正しく把握できなければ、利益やコストを適切に管理することも難しくなってしまうでしょう。
材料費は、材料を購入したときには材料、消費したときには仕掛品や製造間接費の勘定科目を用いて仕訳を行います。また、材料費は、どの製品にどれだけ消費されたかが明確な直接材料費と、さまざまな製品に共通して使う間接材料費に大別され、どちらに該当するかによって使用する勘定科目が変わります。事業を運営するためにかかる他の経費とは性質が異なるため、仕訳の流れをしっかり確認しておくことが大切です。

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この記事の監修者渋田貴正（税理士、司法書士、行政書士、社会保険労務士）

税理士、司法書士、社会保険労務士、行政書士、起業コンサルタント®。
1984年富山県生まれ。東京大学経済学部卒。
大学卒業後、大手食品メーカーや外資系専門商社にて財務・経理担当として勤務。
在職中に税理士、司法書士、社会保険労務士の資格を取得。2012年独立し、司法書士事務所開設。
2013年にV-Spiritsグループに合流し税理士登録。現在は、税理士・司法書士・社会保険労務士として、税務・人事労務全般の業務を行う。

著書『はじめてでもわかる 簿記と経理の仕事 ’21~’22年版』

• 起業コンサルV-Spiritsグループ
• 司法書士事務所V-Spirits