2022年03月04日
弥生のクラウドアプリケーション2製品が「BOXIL SaaS AWARD 2022」にて「財務・会計部門」を受賞
クラウド会計ソフト「弥生会計 オンライン」、クラウド見積・納品・請求書サービス「Misoca」弥生株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:岡本 浩一郎)が提供する「弥生会計 オンライン」、「Misoca」は、2021年最もユーザーに評価されたサービスを表彰する「BOXIL SaaS AWARD2022」にて、「財務・会計部門」を受賞したことをお知らせいたします。
「BOXIL SaaS AWARD」は、SaaS※1比較サイト「BOXIL SaaS」に掲載されている約3,000社のサービスを対象に、運営会社であるスマートキャンプ株式会社のノウハウと蓄積してきたデータなどをもとに算出した基準で、SaaSを表彰するイベントです。
今回の「BOXIL SaaS AWARD 2022」では、「BOXIL総合ランキング部門」、「SaaS AWARD 2022部門」、「SaaS トレンド部門」の計３部門において、大賞2サービス、部門別大賞18サービス、部門別1位14サービス、部門賞109サービス※2が選出され、「弥生会計 オンライン」、「Misoca」は利用ユーザーからの高い評価により「財務・会計部門」を受賞する運びとなりました。また、上記部門に加え、「BOXIL SaaS」に投稿された口コミの評価点数から以下の賞にも選出いただきました。
| 製品名 | 口コミ評価 |
|---|---|
| 弥生会計 オンライン | サポートの品質No.1 |
| Misoca | 使いやすさNo.1、サポートの品質No.1 |
SaaS比較サイト「BOXIL SaaS」掲載の口コミ評価
弥生会計 オンライン ： https://boxil.jp/service/710/reviews/
「BOXIL SaaS AWARD 2022」
特設サイト : https://boxil.jp/awards/2022/
弥生は、お客さまの事業の立ち上げと発展の過程で生まれるあらゆるニーズにお応えする「事業コンシェルジュ」でありたいと考え、ビジョンとして掲げています。これからも製品やサービス、サポートの提供を通して、スモールビジネス事業者の発展を支え、日本経済の活性化に貢献していきたいと考えています。
※1 SaaSとは、Software as a Serviceの略で、サービスとしてのソフトウエアの意。従来パッケージソフトとして提供されていた機能が、クラウドサービスとして提供される形態のことを指します。
※2 部門賞の受賞数には複数部門での重複受賞数が含まれています。
受賞製品の概要
弥生会計 オンライン
「弥生会計 オンライン」は、はじめてでもすぐに使える、かんたん、やさしいクラウド会計ソフトです。日々の取引入力から決算書の作成まで、小規模法人に必要な会計業務を行うことができます。銀行明細やクレジットカードの取引データを自動取込・自動仕訳するので入力の手間が省けます。起業直後から忙しい経営者の方にお勧めです。
Misoca
「Misoca」は、PCやスマートフォンで、かんたんに見積書・請求書・納品書を作成、まとめて管理できるクラウドサービスです。オンライン上で帳票作成、請求書のメール送信、郵送代行ができて、会計ソフトと連携することで入力の手間を軽減することができます。
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弥生株式会社について
弥生は、中小企業、個人事業主、起業家の事業を支える社会的基盤(インフラ)として日本の発展に能動的に貢献することを使命としています。そのために、事業者の皆さまが事業を立ち上げ、進め、発展する過程で直面するさまざまな課題にお応えできる「事業コンシェルジュ」を目指して、「弥生シリーズ」や「事業・業務支援サービス」を開発・提供・サポートしています。
代表的なサービスである「弥生シリーズ」は、クラウド会計ソフト6年連続利用シェアNo.1※3デスクトップアプリで23年連続売上実績No.1※4を獲得しており、登録ユーザー数は250万を超えました。「事業・業務支援サービス」は、起業・開業ナビ※5、資金調達ナビ※6、税理士紹介ナビ※7など、業務ソフトウエアの枠を超えたサービスを提供しています。2020年より社外活動として、社会全体のDX推進に取り組む団体※8の立ち上げを主導するなど、事業者の圧倒的な業務効率化の実現に向け活動しています。
※3 2021年5月27日付プレスリリース：弥生、6年連続で個人事業主向けクラウド会計ソフトシェアNo.1を獲得
※4 2022年1月17日付プレスリリース： 弥生のデスクトップアプリ、23年連続で日本国内販売シェアNo.1を達成
※5 2021年3月31日付プレスリリース：「起業・開業ナビ」サービス開始
※6 2021年10月29日付プレスリリース：「資金調達ナビ」サービス開始
※7 2021年12月13日付プレスリリース： 「税理士紹介ナビ」サービス開始
※8 立ち上げた2団体。2019年12月「社会的システム・デジタル化研究会」、2020年7月「電子インボイス推進協議会」
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